弊社の独自調査 （2015年3月現在(※1)）では、現地国の通信環境に問題が無ければ、次の国・地域での利用が可能です。 なお法改正などにより、ご利用の時点での状況とは異なる場合があり、お客さまの利用を保証するものではありません。

実際にご利用の際はご自身でご判断いただくようお願いいたします。

 

■特に条件なく利用が可能(※2)

【アジア・中東】

　香港、タイ、台湾、シンガポール、マカオ、カタール、バーレーン、イスラエル、ミャンマー、韓国 

【オセアニア】

　オーストラリア、ニュージーランド、グアム、サイパン

【北中南米】

　米国、カナダ、ペルー、パナマ

【ヨーロッパ】

　ドイツ、イタリア、スイス、イギリス、スペイン、オーストリア、トルコ、クロアチア、チェコ、オランダ、ベルギー、ポーランド、フィンランド、ハンガリー、ポルトガル、スウェーデン

 

■利用は可能だが持ち込み台数(機器)の制限がある

【アジア・中東】

　インドネシア、フィリピン

【北中南米】

　メキシコ

 

■利用は可能だが滞在(持ち込み)期間の制限がある

【アジア・中東】

　中国(香港・マカオを除く)、インド

 

■利用は可能だが事前に当局に持ち込み(機器)の認可が必要となる

【アジア・中東】

　マレーシア

【北中南米】 

　ブラジル 

【ヨーロッパ】

　 ロシア

 

（※1）マレーシア、カタール、バーレーン、ペルー、パナマ、トルコ、クロアチア、フィンランド、ハンガリー、ポルトガル、スウェーデンについては2013年3月現在の情報です。

（※2） 輸出規制上、現地国内では次の点にご注意の上、ご利用願います。・大量破壊兵器や通常兵器の開発などに用いないこと・使用している暗号技術について、口頭で現地国の人に説明しないこと・個人利用のみとし、他人への譲渡や貸し出しを行わないこと